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ビットコインとイーサが反発も依然「過熱」のシグナルは健在=K33

cointelegraph-jp-crypto2024/03/20 23:55
著者:Nancy Lubale

仮想通貨研究会社K33リサーチのアナリストによると、先週のビットコイン(BTC)価格の下落は、市場の過熱していることを示していると指摘した。さらに一部のアナリストは50000ドル付近を重要なサポートレベルに挙げているようだ。

3月19日に公開されたレポートによれば、K33の研究責任者アンダース・ヘルセス氏とシニアアナリストのヴェトレ・ルンデ氏は、ビットコインの「ゆっくりとした出血」と仮想通貨市場全体の価格が着実に下がりつつ、高い資金調達率が伴うことで、仮想通貨が依然「レバレッジによる増幅されたダウンサイドボラティリティ」にさらされていると説明した。

アナリストたちは、ビットコインが過去一週間で13%以上の価値を失い、3月14日に記録した史上最高値の73,835ドルから減少したと指摘。ETHとBNBもそれぞれ17%と1%の価値を失ったと報告した。

「現在、ビットコインは史上最高値から14%の下落を記録している。過去の全ての強気市場では、ビットコインは30%までの下落を経験した後に回復している」

Performance of top three cryptocurrencies by market cap. Source: K33 Research

しかし、先物の未決済建玉は「堅調に保持されており、永久先物は依然として重要なプレミアムを維持している」という。

ヘルセス氏とルンデ氏は、ビットコイン投資商品への浅いまたは負の流入が、先週の過熱した状況を支持していると付け加えた。

下のチャートは、ビットコインの上場投資商品(ETP)が流入の減少を見せ、3月18日には「新たな年間最高日次純流出量4,453BTC」を記録していることを示している。

Daily global net BTC ETP flows. Source: K33 Research

この負の流れは、3月18日にグレイスケール・ビットコイン・トラストから6億4200万ドルが流出したことによるもので、ファーサイドインベスターズのデータによると、その他の新しい9つのETFは、3月18日に純流出額が1億5400万ドルにとどまった。

Bitcoin ETF flow table. Source: Farside Investors

しかし、K33の研究アナリストたちは、ビットコイン現物ETFが飽和点に達したかどうか、そして最近の活動が体制の変化を表しているかどうかを判断するには「時期尚早」であると警告している。

「3日間の流れは負であるが、ビットコインETFへの週間純流入は、先週の水曜日までの連続した大規模な流入日により、依然として堅調な27,000BTCに達している。」

それにもかかわらず、ETFの流れの減少は、ビットコインの「不利な価格」行動の主要な要因となっている。

ビットコインは50,000ドルまで下落?

コインテレグラフマーケッツプロとトレーディングビューのデータによると、ビットコインは3月1日に62,000ドルを下回った後、67,000ドルまで回復している。

64,500ドルと63,500ドルの間の供給エリアは、トレーダーやアナリストが注目している重要なサポートであり、このレベルを下回ると、より深刻な修正が発生する可能性がある。

「通常のビットコインの強気市場からの反落は30%だ。12月には、ビットコインの史上最長の連勝記録にすでに達していた」とカプリオールインベストメンツの創設者チャールズ・エドワーズ氏はX上での投稿で述べている。

「30%の反落は51000ドルだ。これらはすべて、起こり得る可能性として受け入れるべきレベルだ。」

弱気なテクニカルセットアップを引用して、アナリストのピーター・ブラント氏はBTCの50,000ドルへの下落を予測した。

「ビットコインはファクターリアルレンジチャート上で三尊天井を完成させる」とブラント氏はX上でのコメントで述べ、下のチャートを添えている。

「ちなみに、5万ドル台半ばから後半への修正は、2月26/27日に価格が突出した進行チャネルの上限を再テストすることになる。」

BTC head and shoulders chart pattern. Source: Peter Brandt

既報のように、米国で今週開催される連邦公開市場委員会(FOMC)の会合は、マクロ視点ではもちろん、仮想通貨市場だけでなく、すべてのリスク資産にとって今週の主要な焦点となっている。

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免責事項:本記事の内容はあくまでも筆者の意見を反映したものであり、いかなる立場においても当プラットフォームを代表するものではありません。また、本記事は投資判断の参考となることを目的としたものではありません。