京都大学研究グループ、「ブロックチェーンのトリレンマ」を表現する数式発見

neweconomy-news (JP)2024/07/05 06:50

著者:田村聖次

LINEで送る

「ブロックチェーンのトリレンマ」を表現する数式が発見される

京都大学の研究グループが、「ブロックチェーンのトリレンマ」を表現する数式を発見したことを発表した。なお今回発表された研究成果は、6月5日に国際学術誌「IEEE Access」にオンライン掲載されている。

今回の発見は、京都大学の大学院情報学研究科と京都大学の学術情報メディアセンターによる研究チームによって行われたもので、これまで経験則としてしか説明できなかった「ブロックチェーンのトリレンマ」が数理的に説明可能になった。

「ブロックチェーンのトリレンマ」は、2017年にイーサリアム（Ethereum）の創始者の一人であるヴィタリック・ブテリン（Vitalik Buterin）氏が提唱した法則だ。この法則によると、ブロックチェーンにおいて性能（scalability）・安全性（security）・分権性（decentralization）の3つはトレードオフの関係にあり、このうち同時に達成できるのは２つまでであるという。

リリースによると、この数式を観察することで安全性と分権性を犠牲にせずに性能を向上させるための方針が見えてくるとのことだ。またこれを実現するための新手法も示唆されるという。

なお現在は、PoW型のブロックチェーンについてのみ、今回の数式が発見されており、今後イーサリアムが移行したことで現在主流になりつつあるPoS型のブロックチェーンなど、PoW型以外のブロックチェーンについてもトリレンマの数理的表現を探していくとのことだ。

この記事の著者・インタビューイ

田村聖次

和歌山大学システム工学部所属
格闘技やオーケストラ、茶道など幅広い趣味を持つ。
SNSでは、チェコ人という名義で、ブロックチェーンエンジニアや、マーケターとしても活動している。「あたらしい経済」の外部記者として記事の執筆も。

前の記事 OasysがCelerと連携で「USDC」のネイティブ対応へ次の記事南アフリカで暗号資産サービスプロバイダーが63件追加承認、合計承認数は138件に

合わせて読みたい記事

南アフリカで暗号資産サービスプロバイダーが63件追加承認、合計承認数は138件に南アフリカの金融規制当局であるFSCA（金融セクター行動監視機構）が、暗号資産（仮想通貨）サービスプロバイダー（CASP）を63件追加承認したことを7月2日発表した。なお、追加承認自体は6月30日時点で行われているという

一本寿和ニュース

OasysがCelerと連携で「USDC」のネイティブ対応へゲーム特化型ブロックチェーン「Oasys（オアシス）」が、ネイティブ型USDC対応を目指し、レイヤー2スケーリングソリューション「Celer Network（セラーネットワーク）」との連携開始を7月3日に発表した

田村聖次ニュース

ビットワイズが「イーサリアム現物ETF」のS1申請書の修正版を提出、今月中に承認との予想も米暗号資産（仮想通貨）運用会社ビットワイズ（Bitwise）が、イーサリアム（ETH）上場投資信託（ETF）のS-1申請書の修正版を7月3日提出した

髙橋知里ニュース

ロシア、海外取引決済にデジタル資産を活用すべき＝中銀総裁ロシア中央銀行のナビウリナ総裁は3日、欧米諸国による対ロシア制裁に対抗するために、海外の取引相手との決済には暗号資産（仮想通貨）といったデジタル資産など「複数の選択肢」を使うべきだと述べた

あたらしい経済編集部ニュース

【7/4話題】コンセンシスがウォレットガード買収、Aave「GHO」がArbitrumでローンチなどインド暗号資産取引所CoinDCX、ドバイの取引所BitOasisを買収 Aaveの独自ステーブルコイン「GHO」がArbitrumでローンチ、チェーンリンク「CCIP」活用でコインベースとリップル社が対SEC裁判で新たな裁判資料提出、BNBの証券性却下の判断を引用でバハマが「中銀デジタル通貨」提供の銀行を規制へ、普及促進で

あたらしい経済編集部ニュース

コンセンシスがウォレットガード買収、メタマスクのセキュリティ強化に向け米コンセンシス（Consensys）が、同社提供のweb3ウォレット「メタマスク（MetaMask）」のセキュリティ強化に向け、セキュリティエンジン提供のウォレットガード（Wallet Guard）を買収したことを7月3日発表した

一本寿和ニュース

コインベースとリップル社が対SEC裁判で新たな裁判資料提出、BNBの証券性却下の判断を引用で米大手暗号資産（仮想通貨）取引所のコインベース（Coinbase）と米リップル（Ripple）社が、米証券取引委員会（SEC）との裁判で新たな裁判資料を7月2日提出した。その中で、SECとバイナンスの裁判にてBNBの二次販売における証券性が却下されたことに言及。SECの証券性判断の基準の不透明性や強制執行について苦言を呈している

髙橋知里ニュース

バハマが「中銀デジタル通貨」提供の銀行を規制へ、普及促進で世界初の中央銀行デジタル通貨（CBDC）を発行したバハマが現在、電子マネーの普及を促進するために、商業銀行に電子マネーのアクセスを義務付ける規制を準備していると同国の中央銀行総裁がロイターへ語った

大津賀新也ニュース

インド暗号資産取引所CoinDCX、ドバイの取引所BitOasisを買収インドの暗号資産（仮想通貨）取引所コインDCX（CoinDCX）が、ドバイの取引所ビットオアシス（BitOasis）を金額非公開で買収した

髙橋知里ニュース

最新の記事をさらに見る >

免責事項：本記事の内容はあくまでも筆者の意見を反映したものであり、いかなる立場においても当プラットフォームを代表するものではありません。また、本記事は投資判断の参考となることを目的としたものではありません。