ビットコインマイニングがメタン排出量を削減できると主張

ビットコインマイニングがメタン排出量を削減できると主張

2024年8月29日発行のJournal of Cleaner Productionに掲載された「統合埋立地ガスエネルギーとビットコインマイニングフレームワーク」と題された新しい査読済み科学論文は、ビットコインマイニングがメタン排出量を削減できる方法を示している事がわかった。

最近の研究では、ビットコインマイナーがゴミ埋立地からメタンガスを捕獲して使用可能なエネルギーに変換する「埋立地ガスエネルギー（LFGTE）」システムを効果的に利用してメタンガスを捕獲する方法が記載されている。論文によると、これらのシステムはガスを使用可能なエネルギーに変換し、温室効果ガスを隔離して大気への有害な影響を最小限に抑え、削減できるという。

メタンレベルは産業革命以来3倍に増加し、観測された1℃の地球温暖化の半分に寄与。気候変動に関する国際パネルは、2050 年までに 気温上昇を1.5度未満に抑える には、メタンに対する断固たる行動が不可欠であると警告。さらに、研究者は、このインセンティブ構造はメタン排出に限定されず、「孤立した石油、ガス井、廃水処理場、農場、農業加工事業」の形で十分に活用されていないエネルギーをリサイクルするためにも使用できると指摘し

研究者は、政府補助金の代替としてBTCマイニングを提唱

論文著者は、ビットコインマイニングは、このような資本集約型の長期的コミットメント プロジェクトに適したインセンティブ構造を備えていると主張している。

これは、持続可能な収益創出とコスト回収戦略がないため、他の民間企業には欠けているもので、マイナーが世界中で利用できるビットコインの経済的インセンティブは、メタン緩和のための斬新でスケーラブルなソリューションであり、政府補助金を必要とせずに迅速に導入できる可能性がある。また、このインセンティブ構造は、メタン排出を超えて、孤立した石油およびガス井、廃水処理施設、農場、農業加工作業などの資源から十分に活用されていないエネルギーをリサイクルできる可能性があることを指摘している。

マラソンデジタルがLFGTEシステムを活用

2023年、マラソンデジタルホールディングスは、ノーダルパワーと提携し、ユタ州でメタンガスを使ってビットコインをマイニングしている。

280キロワットの取り組みが発表された際、同社のフレッド・ティール（Fred Thiel）会長兼CEO（最高経営責任者）は、同社では事業の多様化、エネルギーコストの削減、ビットコインマイニングを活用して事業を展開する環境に利益をもたらす革新的な方法を常に模索していると述べたうえで、次のように語っている。

マラソンでは、事業の多様化、エネルギーコストの削減、ビットコインマイニングのユニークな側面を活用して事業環境を改善する革新的な方法を常に模索しています。

2024年5月、同社はこの使命を継続し、ケニア政府と同国内の再生可能エネルギーインフラを開発する契約を締結している。

この最近の論文は、ビットコインマイニングを通じてエネルギー源を再利用することによる環境上の利点を強調した最初の論文ではない。2023年のリスク管理研究所の調査では、ビットコインマイニングにより、2030年までに世界の排出量が約8%削減できる可能性があることがわかった。